公的年金だけでは生活が出来なくなるから他の金融商品を使って準備する必要がある?

年金関連の書籍やら記事を読んでいると、次のようなアドバイスを目にすることがあります。

今後公的年金だけで生活するのは難しくなります。ですから他の金融商品を使って、自分自身で準備する必要があります。そうしないと、あなたの老後は大変なものになるかもしれません。

こういった意見は正しいのでしょうか?

老後の生活の水準をどうするかですが、ある程度の準備は必要でしょう

前のページで、公的年金制度が崩壊するという意見は、与太話に近いという話はしました。制度自体を維持することは実は簡単なことです。年金の水準を下げるか受給の開始年齢を引き上げれば制度自体は守れます。

しかし、制度として今の体系が維持できると言うのは、今後も今と同水準の年金給付があることを意味しません。と言うか、もっとはっきり言ってしまうと、私たちの年金は今後確実に減らされるでしょう。

ですから、上のような意見はある程度正しいものだと思います。

老後にどういう生活をするかで話はだいぶ変わってくる

ただ、ぎりぎり何とか生きていければ良いという考えの人なら、別に無理して貯蓄しなくても、何とか暮らしていける可能性は大きいです。あるいは、生涯現役でバリバリ仕事をすると思っている人も、健康でいられるうちは暮らしていけるでしょう。さらには、生活費の安い海外で暮らすので、多少年金が減っても大丈夫と言う人もいるかもしれません。こういった考えの人にとっては、貯蓄は必ずしも必要では無いものなのかもしれませんよね。

結局のところ、60歳とか65歳以降の老後と言われる時期に、どんな生活をしたいかで決断は違うものになるでしょう。まあ一般論としては、年金の受給額が減らされる可能性が大きいと言うのは理解しておくべきでしょう。あるいは、受給開始年齢が引き上げられる可能性もあります。こういった可能性を理解した上で、現在の生活水準を維持したい人は、積極的にお金を貯めていくしかありません。

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